偏見に満ちた日々の雑感・・・とHR/HMや映画のレビュー
by Tibbets_EnolaGay
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「日本のテレビと比べものにならないほどシビアなCNN、BBC」
日本のテレビと比べものにならないほどシビアなCNN、BBC 2011年3月17日 10時00分
エンタメ総合 - エキサイトニュース
[ゲンダイネット]
●日本政府の言っていることは慰めになっていない

 海外メディアも24時間態勢で「Japan Earthquake」として報じている。とくにBBC、CNN。
 ひとつは地震の規模についてだが、日本はマグニチュードを7.9としたが、その後、修正されて8.4になり、さらに8.8とした。だが、BBCとCNNはともに当初から8.9だ。日本は13日正午頃、9.0と再修正したが、海外の方がより正しかったわけだ。
 また、日本のメディアとは比べものにならないほどシビアなのは原発に関してである。
 福島第1原発の爆発についてはこんなふうに報道している。例えば、12日昼(日本時間)のCNNは「メルトダウン トゥ カウントダウン」としてこう報じた。
「冷却水を炉心にどれだけ入れられるのか。放射能漏れがあって、この世の終わりということになったらどうするのか」
 同じ時間帯のBBCは「原発2カ所で緊急事態宣言です。数万人が避難しています」。
 また、爆発が起きて海水で冷却しているといわれた12日23時にBBCが「放射能がどのくらいどちらの方向にいっているかわからない。日本政府はいろんなことを言っていますが、慰めにはなっていません」と伝える一方で、13日昼時点のCNNは「SFみたい。炉心溶融は危険なわけで海水を注入して冷却するというのはどうしようもない手段です。いかに必死かがわかります」と専門家を出演させて伝えた。
 いずれもチェルノブイリ、スリーマイルなどの事故と比べながら、福島原発はそれ以上の事態を懸念している。日本政府の見解については「矛盾している」とバッサリである。NHK、民放が政府にまともに真相を追及できず、経済産業省の会見などを垂れ流しているのと比べて大違いだ。
ゲンダイネットはこちら


第三者の視点ということもあるだろうが、指摘は適切であるように思う。

とくに最後の、
NHK、民放が政府にまともに真相を追及できず、経済産業省の会見などを垂れ流している
という見解は、うすうす日本人も感じていることと共通している。

これは今回の災害に限らず、様々な事件や事故を通じて蓄積された要素からくる認識だ。

日本のメディアは国民のために、一回生まれ変わる必要があるのではないだろうか。
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by tibbets_enolagay | 2011-03-17 10:13 | 世俗的なこと
「NHK、値下げ以外の方法も検討 受信料還元で会長」
NHK、値下げ以外の方法も検討 受信料還元で会長 2011年2月24日 16時56分
エンタメ総合 - エキサイトニュース
[共同ニュース]
 就任から1カ月を迎えたNHKの松本正之会長(66)は24日、共同通信などのインタビューに応じ、経営計画に盛り込まれている2012年度からの受信料収入の10%還元について「いろんな形の還元方法がある。どういう形ができるのか検討したい」と述べ、値下げ以外の還元方法も検討していく考えを表明した。ただ、具体的な方法については「現段階でイメージはない」と述べるにとどめた。


現代の暗部、NHK。

いっそのこと日本から、居なくなってくれ。

こいつらは、”契約”はTVと受信アンテナ設備がある家庭には、あまねく有効と時代錯誤なことをいいながら、その”契約”が一般的な社会通念にあるものとは異なることを無視し続けている。

そして、その契約を破棄するために、「NHKをみていない」とか「受信するTV」を持っていないと主張しても、それをどんな方法を使ってでも阻止しようとする。

ちなみに、一番いいのは、契約を結びに訪れた訪問員を、「こちらには用が無い」と追い返してしまうことだそうだ

食い下がる相手に少しでも応じたらダメ。何かを議論するようなことも絶対にしてはならない。只、追い返す。
これは鉄則だそうだ。

現在、契約をしていない幸運な家庭にも、この訪問員が訪れることがある。

契約の無い家庭に
「TVを受信していませんか?」と確認に来るのだ(今時通常の有料放送チャンネルでは、放送をスクランブルすることで、視聴者を契約者だけに限定している)。

これを否定しても、
「ワンセグ対応のケータイ等を持っていませんか?それは受信契約の対象になります」
としつこく迫ってくるそうだ。
※詳しくは知らないが、携帯の購入や機種変更で、ワンセグ携帯を入手しても、そんなことは通知されないはずだ。また、この理屈からすると、PSPなどのポータブルゲーム機で、ワンセグチューナーを買えば、自宅にTVの受信機が無くても、NHKと受信契約することが必要となる。無茶苦茶だ。

地デジ移行に伴って、こういう訪問行為は、彼らにますますその口実を与えそうだ。
事実上、彼らは全国の契約のない家屋を”新規契約”とって訪れることが可能となる。

また、最近では、ブロードバンドに接続している世帯に、受信契約を義務付けるという案がNHKで検討されていると報道されていた。
その後の動向は定かではないが、天下りの職員が官僚と太いパイプを持つNHKなら、本当にやりかねないとぞっとしたものだ。
今までの理屈で行けば、NHKがネット上においたネットラジオやビデオコンテンツを視聴・聴取可能な環境(つまり、インターネットに繋がっている端末を持つ家庭すべて)が受信料の徴収対象となる
※こんなアイデアは正気とは思えないが、それをやるのが天下のNHKだ。

仮定の話はここまでにして。

先ほど、「通常の有料放送チャンネル」と例を挙げたが、勿論NHKは通常の有料放送などではない。

通常の有料放送なら、すでに市場に幾らでも存在する。契約してそれらを利用している人も多いはずだ。
ならば、明らかにNHKがそうした市場原理や消費者のニーズとかけ離れたところに、存在することが分かるだろう。

彼らは、その存在意義、収益システムにも破綻をきたした、時代錯誤な権益集団である。

こんなものが、まだ時代にしがみついている姿は、惨めたらしいし、それ以上に不快でもある。

---

ちなみに、自分はTVが壊たので、受信契約を破棄しようと訪問員にそのことを訴え、営業所に電話もしたが、解約手続きの書類は送られてこなかった。

どうやら、うやむやにする気のようだ。また、NHKの営業所に電話をしても、同じ結果だろう。
あるいは、ついでとばかりにデジタル放送の受信契約書が送られてきて、契約を迫られるかも知れない。

個人的な感想。

NHKというのは、日本の家庭に寄生し、NHK職員というレガシーな”組合員”の既得権益を支えるために存在する。

明らかに違法な組織だ。
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by tibbets_enolagay | 2011-02-24 19:21 | NHK放逐への道
「世界の陰謀論10選」
世界の陰謀論10選 2011年2月15日 11時30分
ネットコラム - エキサイトニュース

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広く人々に認められた事実とは別に、何らかの謀略、策略があるという意見を、陰謀論(陰謀説)という。決して明るみに出ることのない10の陰謀論をご紹介しよう。果たして、これらにいくばくかの事実はあるのだろうか?

1. 米国同時多発テロは仕組まれたものだった?
2001年9月11日に起きた米国同時多発テロに関しては、数多くの陰謀論がある。そのほとんどが、ブッシュ大統領をはじめ、政権の要人たちが事前にテロ発生を把握しており、攻撃を放置していたというものだ。

その理由は、外部から攻撃された状況を意図的に作り出すことで、さらなる軍事化に対する国民の支持を得ること。そして、政権が進める対内・対外政策において利益を得るという構図である。

陰謀論を信じる人たちが指摘するのが、「アメリカ新世紀プロジェクト」。アメリカの国際的な指導力向上を目標とした保守系シンクタンクだ。その主要メンバーには、ブッシュ政権時代のラムズフェルド国防長官、ウォルフォウィッツ国防副長官、アーミテージ国務副長官、そしてチェイニー副大統領など、「ネオコン」と呼ばれるタカ派がズラリと顔を並べる。

このシンクタンクが2000年9月に出したレポートには、なんと「新しい真珠湾攻撃のような壊滅的で触媒的な役割を果たす出来事」があれば、国民世論を味方につけることができる、と述べられていたのである。

まるで同時多発テロを歓迎するかのようなこの記載。確かに、ブッシュ政権にとって事件は都合の良いものだったと言えなくもないが、果たして真実はいかに?

2. ロズウェル事件は宇宙人が回収された?
ロズウェル事件は、1947年7月、米ニューメキシコ州ロズウェル近郊で、何らかの物体が回収されたことを含む、一連のできごとを指す。

いったんは忘れ去られたこの事件、しかし30年たって、新たな目撃証言が報告されると、事件は再調査されることとなった。物体の回収に携わった米軍の公式発表によると、墜落したのは極秘の調査気球とのこと。しかし、回収物については大々的に口封じのお達しがあり、本当は何なのか正体は不明だ。

これまでにUFO研究家たちは、ロズウェル事件と関係があるとみられる数百人に対し、インタビューを実施。さらには、「情報の自由に関する法」を通して、数百の関連書類を得ることに成功した。なかには、あの有名な「マジェスティック・トゥウェルヴ」による極秘文書など、内部の者によってあからさまにリークされたと思われるものもあったという。 


そのような証拠から、実は軍が回収した残骸は「墜落した異星人の乗り物」と、生きている宇宙人だと彼らは信じている。
アメリカ政府が発表できないほどインパクトのあるものが、実は発見されていたのだろうか?

3. ケネディ大統領を暗殺したのは誰だ?
第35代アメリカ合衆国大統領、ジョン・F・ケネディの暗殺は、1963年11月22日、テキサスのダラスで起こった。ケネディはディーリープラザを大統領専用車でパレードしている際、妻ジャクリーンの横で銃撃を受け死亡した。

事件後、ただちにウォーレン委員会が組織され、正式な調査が10カ月にわたって行われた。報告書は1964年9月に完成。委員会は、事件発生直後に現場近くで目撃され、職務質問で警察官を殺害した、リー・ハーヴェイ・オズワルドの単独犯行と結論付けたのである。

しかし、ケネディ暗殺に関しては数多くの陰謀論が存在する。軍産複合体の意を受けた政府主犯説、解任されたことを根に持った元CIA長官アレン・ダレス主犯説、FBI長官ジョン・エドガー・フーヴァー主犯説、フルシチョフの命を受けたKGB主犯説、大統領の座を狙ったジョンソン主犯説、大統領選挙で敗れたニクソン主犯説、暗殺されそうになったカストロの報復説、亡命キューバ人説、マフィア説などなど、さまざまな説がささやかれている。

ウォーレン委員会の公式の発表によると、物的証拠を検証するとオズワルド単独犯でしか説明がつかないとしているが、真相は謎だ。

4. 地球温暖化は捏造か?
人類が排出するCO2によって地球は温暖化し、今後もどんどん暖かくなり続ける。このような考えは、「全くのでっちあげ」と主張する科学者は少なくない。

「地球温暖化は陰謀論」と初めて伝えたのは、1990年8月、イギリスで放映されたドキュメンタリー番組だった。「もしかしたら陰謀にもならないかもしれないが、温暖化に利害を持つ者たちがこの説(温暖化)を広めているのは確かだ。科学者は研究費用確保のため、メディアはストーリーがほしいため、政府は課税のもっともらしい口実を必要とするためだ」と述べている。

また、ハリケーン予知の先駆者ウィリアム・グレイ博士は、地球温暖化はウソだと一蹴している。自然のサイクルを通じて再び地球は冷却化すると言うのだ。博士は、地球温暖化論はワールドガバナンス(世界的な統治機構)をもくろむ政府指導者・共産主義者・環境論者たちによる政治的プロパガンダと主張している。

誰の言うことが正しいのか、判断するのはなかなか難しい問題だ。客観的データの検証し、冷静な議論を進めるべきではないだろうか。

5. ダイアナ妃は殺された?
ダイアナ妃は1997年パリで、当時の恋人であるエジプト系イギリス人大富豪ドディ・アルファイドとともに、パパラッチから逃れようとして交通事故に遭遇。36歳という若さで亡くなった。

イスラム教徒であるアルファイド、そして将来的に英国国教会の首長の母となるダイアナ妃。この2人の関係は英国王室にスキャンダルを呼ぶおそれがあるため、未然に防ぐために2人は殺されたと多くの人が信じた。当時の世論調査では、イギリス人の4人に1人、そしてアラブ諸国の過半数が、これは英国王室により画策されたものだと疑わなかったのである。

この陰謀論が広まった理由は、ダイアナがアルファイドとの結婚を示唆していたこと、彼女がイスラムへの改宗を意図していたこと、そして彼女がアルファイドの子どもを妊娠していたこと、さらにメッカ巡礼を考えていたこと、などが挙げられている。

また陰謀論者によれば、彼女を殺した組織は英国王室のほかに、フランス諜報部、報道関係者、イギリス情報局保安部(MI5)、イギリス情報局秘密情報部(MI6)、米中央情報局(CIA)、イスラエル諜報特務局(モサド)、秘密結社フリーメーソン、アイルランド共和国軍(IRA)などが考えている。

6. ユダヤ人の世界支配は本当にあるか?
「ユダヤ人の世界支配」、この陰謀論は1902年に出された『シオン賢者の議定書』から始まっている。

現在では、この書の制作者はロシア秘密警察と推定されている。当時ロシア民衆が持っていた皇帝への不満を、ユダヤ人にそらす意図で作成されたもののようだ。文書はロシア革命の反動勢力によって広められ、1905年の革命後に瞬く間に広まり、1917年10月革命の頃には世界中で有名になっていた。

1921年には英タイムズ紙により捏造本であることが解明されていたが、すでにこの本を読んだ民衆は内容を信じ込み、そしてよりあからさまにポグロム(ユダヤ人排斥運動)が起きるようになった。アドルフ・ヒトラーも、これが偽書と知りながら「偽書かも知れないが、内容は本当だ」と擁護し、自らの反ユダヤ的態度を改めることはなかったという。

ユダヤ人をおとしめるために捏造されたものの、ナチスドイツに多大な影響を与え、結果的にホロコーストを引き起こした。

このことから、この書は史上最悪の偽書と呼ばれているのである。
数多くの調査によって、反ユダヤ主義の捏造文学でありでっち上げということが、繰り返し証明されている。それにも関わらず、反ユダヤ主義者やユダヤ陰謀論者の間では、事実に基づいたものだとして、一部ではいまだに信じられている。

7. アポロは月面着陸していない?
アポロ月面着陸捏造論は、月面着陸の一部もしくは全てが、NASAと関係機関による捏造とするものだ。アポロ宇宙飛行士は決して月に到達してはいないというのである。

その理由は、当時の技術では月に行くのは不可能だった。しかしアメリカはソ連との宇宙競争に勝たねばならず、また当時のベトナム戦争の惨状から国民の目をそらすために、月面着陸がでっちあげられたとしている。

捏造論者の主張の根拠は、主に写真にある。彼らは多大な労力を割いて、NASAの月面着陸の写真を調査。そして月面で撮られたとされる何枚もの写真に関して、さまざまな点から矛盾が見られると指摘している。

しかし写真の専門家たちは、それらの指摘に反論。写真については反証が出されつくしているが、その他にも捏造論者たちが主張する証拠は多い。それにしても、もしも人類が月面に着陸していないとしたら、NASAはどこにたどり着いたというのだろうか?

8. 真珠湾攻撃は事前にわかっていた?
この陰謀論は、フランクリン・ルーズベルト大統領が日本の攻撃を意図的に誘いだし、攻撃があることは事前にわかっていたが、ハワイを防衛している将兵には知らせなかった、というものだ。

アメリカは伝統的にモンロー主義と呼ばれる孤立政策をとっており、ヨーロッパ情勢に関わりを持たない政策をとっていた。そのため、当時は世論も議会も戦争には圧倒的多数が反対だった。さらには、ルーズベルト自身も選挙戦において「あなたたちの子供を戦場には出さない」と公約していたのだ。しかし、ヨーロッパ戦線で苦戦しているイギリスを救うため、ナチスドイツと戦うためには宣戦布告が必要。そのためにはどうしても最初の一発を日本に撃たせ、アメリカの参戦を国民に認めさせる必要があったのだ。

陰謀論を信じる者たちによると、アメリカは少なくとも、イギリス、ソ連、オランダ、オーストラリア、ペルーなどから、真珠湾に奇襲攻撃があると事前に警告されていたという。実際に、日本の暗号もほぼ全てを解読していた。真珠湾に攻撃があるのは分かっていたが、アメリカ政府はこれを必要な犠牲と考え、わざと見逃すに至った。


なにが”10選”だ

安っぽい興味を引こうという魂胆が見え見えの上、内容が古臭さすぎて呆れる。
記述の内容も、不十分だったり不正確だったりと酷いものだ。

こういう記事を書くなら、フランス革命や共産主義とロスチャイルドの関係とか、フリーメイソンリーに関するものくらい最低限知っておくべきだし、触れるべきであろう。

真珠湾攻撃に関するトピックは、当時ハワイに駐留していた米軍将校が米国政府に対して、告発を行っている。こんなところに書くまでも無く、事実だ。
ちなみに、米国は日本の無条件降伏に先駆けて、度重なる日本の講和申し出を蹴って、原爆の実用の固執した。その結果、マンハッタン計画は、米国の大規模な予算と人員を投入した国家プロジェクトとして、広島・長崎に原爆を投下を行う形で完遂されるにいたった。

地球温暖化の捏造問題については、完全に記述が舌足らずだ。
その科学的根拠を補強するとされるIPCC(気候変動に関する政府間パネル)は、アル・ゴアとともにノーベル平和賞を受賞した団体であるが、所属する数千人の科学者の中には、自らの報告書を組織としての結論と反しているということで握りつぶされたと主張する人物や、あまりの独善的で非科学的な在りように自ら脱退した人物も数多く存在する。
正式な報告書から、自分の名前を削除するように要求したものの聞き入れられなかったと証言する科学者までいる始末だ。
※あの組織が公表した結論が、結果ありきのものであり、「プロパガンダ」であると主張する意見はそうした人々の主張が根拠となっているのだ。

『シオン賢者の議定書』が、ユダヤ人迫害云々を目的としたロシア人による偽書であるという知見もきわめて古臭いものだ。
これが誰が書いたものであるかを、かなりの説得力で解明してみせた研究者は多くいるし、この文書ときわめて類似点の多い『静かなる戦争のための 沈黙の兵器』というきわめてロジカルな科学論文も、出所は特定されていないが公表されている(内容としてはこちらのほうがより具体体・実用的なものであり、記述の然るべき部分から具体的な制作者を特定する人も多い)。

ちなみに、ユダヤ人とシオニズムというのは、完全に一致するものではないというのが、最近の専門家による見解だ。ユダヤ人が特定の宗教を厳格に奉じる信者の団体であるというのは正しくないし(まして特定の人種や民族を指すのでもない)、シオニズムというのも宗教的信条を示すものではないというのが、大まかな論拠である。
※例えば、米国などで、反ユダヤを攻撃する好戦的なロビイストが、全ユダヤ人の意見を代弁しているわけではない。

まだ、ニクソンの時代に、オハイオ州立ケント大学でおきた学生の射殺事件のほうが興味深いトピックであろう。
大学構内で、ベトナム戦争に反対するデモに参加していた学生4名が州兵の銃撃で射殺された事件だが、平和的なデモで学生が暴動の強行鎮圧のような方法で殺害された様子は勿論、4名のうち3名がユダヤ人だったという事実(当時、同大学の学生のうちユダヤ人は2パーセントに過ぎなかったという)。

他には、ノーベル平和賞を受賞した、キッシンジャーが出向く国の先々で紛争を誘発している事実(また、正式な政府高官から退いてからも同じような力を古い続けている謎)。

近年の米国における銃による大量殺人の多くに、向精神薬の常用者が関係している事実(そしてかの国では、学校や自治体が率先して児童や学生に、製薬会社と精神科医の薦めるままにそうした薬を普及させているというおぞましい現実)。

エイズやHIVウィルスの起源に関する疑惑。
HIVの第一発見者だと主張して譲らず、他国の研究所と激しい論争を繰り広げた人物がアメリカの国立癌研究所(NCI)のロバート・ギャロ博士だが、この人の発言の信憑性は近年では極めて疑わしいものとされている。
その理由には、90年代になって米国国立衛生研究所(NIH)がギャロをウィルス同定に虚偽の報告をした反倫理的行為で告発していたり、ギャロの元上司だったエセックスという人物はギャロと共に提唱したエイズ=アフリカミドリザル起源説を完全に否定する証言をしている。
挙句には、ギャロがフォート・デトリックの陸軍生物化学戦研究センター(米軍の防疫・細菌兵器研究の拠点)のウイルス学部門の責任者であったという”ウワサ”まであり、その糸を手繰っていくとギャロ自身がエイズを生物兵器として作り出した張本人であるという結論にまで到達するのだ。
 
 :

まあ、そんな具合で、もっともっと疑惑を孕んでいて、今日的な話題には事欠かない。

主観的な意見だが、すくなくとも”ロズウェルのUFO”など、今時アニメのネタにもならないような古典的な話題を扱うよりはずっと興味深いと思うし、よほど有用な陰謀の目録となると思うのだが、どうだろうか?

---

それにしても未だに、アポロの月面着陸を陰謀論として、並べ立てるセンスには呆れるしかない。

これは、「カプリコン1」という映画と同じレベルのSF的な”ネタ”でしかない。
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by tibbets_enolagay | 2011-02-15 18:44 | 世俗的なこと
「BBCに二重被爆映画放送要請へ 長崎市長が会見で明かす」
BBCに二重被爆映画放送要請へ 長崎市長が会見で明かす 2011年1月27日 17時17分
社会総合 - エキサイトニュース
[共同ニュース]
 英BBCテレビのお笑いクイズ番組が、昨年1月に93歳で亡くなった長崎市の二重被爆者、山口彊さんを「世界一運が悪い男」とジョーク交じりに紹介した問題で、田上富久長崎市長は27日の記者会見で、山口さんを取り上げたドキュメンタリー映画を放送するようBBCに要請すると明らかにした。映像プロデューサー稲塚秀孝さん制作の映画「二重被爆〜語り部・山口彊の遺言」の英語字幕版などを来週中にもBBCに送付する。

シニカリズムやニヒリズムと、知性は同義ではないということか。

世界の文化レベルというのは、この時代に至ってこの程度になってしまったのだな。。。

この人物についてのものだけではなくて、原爆投下直後、米軍が災者の手当てなどそっちのけで、撮影しまくった記録フィルムを見れば、こういう感覚は生まれようがないと思うのだが。
英国ご自慢の公共放送も、視聴率のためには、そうも行かないのだろう。

広島や長崎に修学旅行に来て、その被害について勉強できるのは日本人だけである。
彼らが、日本についてアニメやマンガ、(よく娯楽映画で取り上げられるような)トンデモ常識しか知らないということは大いに有り得る。

米国のスミソニアンは博物館では、広島に原爆を落とした「エノラ・ゲイ」が展示されており、その成果を賛美する文章を添えて一般に公開されている(機体はいつもピカピカに磨き上げられているそうだ)。

半世紀が過ぎても、彼らの感覚もその程度だ。

しかし、それにしてもこれは酷い。

---

そういえば、日本の学校教師にも、広島の被爆者を記録した写真集を、生徒を怖がらせるため(面白がって)見せていたことが大分前に問題になったことがあった。

こういう感覚は結構世の中に蔓延しているのかも知れない。

今より未来に、実際に核を使った戦争が起きることを予測する人は少なくない。

この手の記事を見るとそういう未来はさほど遠くないのではと思えてくる。

ちなみに。

原爆投下の前に、シミュレーションとして米軍がかなり大きな爆弾を使って実際に都市を爆撃した”模擬原爆”についても、ほとんど知る人はいないだろう。

その殺戮の成果を踏まえて、広島と長崎の都市の真ん中に彼らは、原爆の投下に”成功”したのである。

これについても、どこかのTV局が番組を作っていたが、視聴率を稼ぎたい放送局が積極的に取り扱うことはあるまい。

人間の本質を理解するという意味では、下卑たジョークやブラックユーモアなどよりは、よほど教育効果があると思うのだが。
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by tibbets_enolagay | 2011-01-27 19:36 | 世俗的なこと
「オリラジの失礼な発言に韓国アイドルがマジギレ「ぶっ殺す」」
オリラジの失礼な発言に韓国アイドルがマジギレ「ぶっ殺す」 2011年1月25日 22時00分
ネットコラム - エキサイトニュース
[Record News 24]

お笑いコンビ・オリエンタルラジオが韓国の美人アイドルグループ『Girl’s Day』(ガールズディ)の5人に失礼な質問をし、アイドルにブチギレされるという衝撃的なハプニングが発生した。

オリエンタルラジオの中田敦彦さんが『Girl’s Day』に対し「皆さんは、どこを整形していますか?」と質問し、不愉快に感じたメンバーたちは完全無視。しかし、そのあとも整形についてしつこく質問をしたところ、ついに『Girl’s Day』メンバーがブチギレ。「これ以上、整形について聞くと、この辛いやつ食わしてぶっ殺すわよ!」と激怒したのである。

「この辛いやつ」とは、テーブルにあったキムチ系の料理。番組はこの展開を深刻に受け止めて配慮したのか、「ガールズディは誰一人整形しておりません」という字幕を掲載。『Girl’s Day』は正真正銘の素顔であることを強くアピールした。

本当に整形していないからこそ「ぶっ殺すわよ!」とブチギレしたともいえる。真相は謎のままだが、女性が美しくなりたいと思う気持ちは万国共通。たとえ整形していたとしても、ナチュラルピュアだとしても、彼女たちが輝いていればそれでいいのかもしれない。

このニュースの元記事を読む


はて?
どれだけ、イラついていたとしても、
『ぶっ殺す』
という発言は、この記事でいう”失礼”には当たらないのだろうか?

どれだけ、相手のタレントが無礼だったとしても、この発言をTVメディアで行うこと自体がどう考えても、不穏当だ。

また、
『本当に整形していないからこそ「ぶっ殺すわよ!」とブチギレしたともいえる』
という結論は、短絡的すぎる・・・というか、非論理的だ。

”本当に整形していた”からこそ、執拗な追及に”キレた”という論法のほうがまだ説得力がある。

まあ、そうしたことはさておき・・・。

以前、「韓国人がツリ目」だと表現した日本人のアイドルが大バッシングされたことがある。

それが、多くの人に触れるメディアであった時点で大分問題はあるが、”いい”とか”悪い”とか表現したのでないのにも関わらず-だ。

韓国人というのは、やはり根っこのところで日本人がきらいなのだな、つくづく思う(その逆も真だが)。

だというのに、なぜあちらのアイドルは日本で成功しようとやってくるのだろう?
※たとえ、成功して人気を得ても、韓国に戻れば売国奴扱いされる例が後を絶たないというのに。

不思議なものである。

---

以下蛇足。

なんか、記事を見ていて、あの名セリフを思い出してしまった。

『「ブッ殺す」と心の中で思ったならッ! その時スデに行動は終わっているんだッ! 』
(出典 : ジョジョの奇妙な冒険 第5部より プロシュート兄貴のセリフ)

ちなみに、昨今は、特定の誰かを「ぶっ殺す」などとネットの掲示版に書くだけで逮捕される時代。

カっとするのは韓国の国民性とは言え、あまり度が過ぎると思わぬ結果を招くと思われるので彼女たちには”ご注意を”と言っておきたい。
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by Tibbets_Enolagay | 2011-01-26 09:25 | TV
転ばぬ先の杖
山口県で精神障がい者の就労支援イベントが開催 2010年12月21日 13時00分
経済総合 - エキサイトニュース
山口県で精神障がい者の就労支援イベントが開催
[拡大写真]http://www.excite.co.jp/News/photo_news/p-316335/

精神障がい者の就労を考える
平成23年1月21日(金)に、山口県宇部市のココランド山口・宇部で「精神障害者の就労・雇用促進研修会」が開催される。

主催は光栄会障害者就業・生活支援センター。参加費は無料。

講演とミニ座談会
イベント当日はNPO法人栗原市障害者就労支援センターの理事長で株式会社大場製作所代表取締役の大場俊孝氏を講師として招き、「我が社の障がい雇用と地域活動の現状」に関する講演と、講師を囲んでのミニ座談会を行う。


記事の内容は特段どうということもないのだけれど、気になったのは見出しや記事文中の「がい」の文字。

チラシ写真や、記事内で引用されている主催者名には漢字が使われていて、何ら問題も無いはずなのに、自主規制?

却って差別的に感じる人もいるかもしれないし、クレームを先取りして、そういうことをやっているとメディアというのはどんどん歪(いびつ)になっていくよ。
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by tibbets_enolagay | 2010-12-21 15:08 | 世俗的なこと
「“短時間睡眠本”や“朝活本”にだまされるな! 脳科学的に正しい『超「朝活」法』とは?」

“短時間睡眠本”や“朝活本”にだまされるな! 脳科学的に正しい『超「朝活」法』とは?(Excite Bit コネタ) - エキサイトニュース
2010年12月21日
「エチカの鏡」などテレビ番組で話題になり、“脳科学おばあちゃん”として知られている妻のカヨコ氏の「コラム」も楽しい『あなたの脳が9割変わる! 超「朝活」法』(久保田競/ダイヤモンド社)。

オビで使われている写真は、「朝6時に畑にご夫妻に来ていただき撮影。天気予報が一日雨だったのですが、奇跡的に15分だけやんでくれました。こんな幸運もあるんですね」と寺田さん。

[拡大写真]
ここ数年、朝の時間を有効活用しよう! という「朝活」が話題。ただ、「場合によっては睡眠時間を削ってでも!」と、朝早く起きることが目的となり、昼間に眠くなってしまって集中力が散漫、1日を有効活用できず――そんなケースに陥っていないだろうか。

「“短時間睡眠本”や“朝活本”にだまされるな!」

これは書籍『あなたの脳が9割変わる! 超「朝活」法』のキャッチコピーだ。

「本書は『○時間半熟睡法』、『朝○時に起きれば、人生はうまくいく』を謳う“短時間睡眠本”や“朝活本”に対して、『ちょっと立ち止まって考えてほしい』との思いから生まれました」とダイヤモンド社・編集担当の寺田庸ニさん(@yoji_terada)。
著者は、医学博士、京大名誉教授で脳神経科学の最高権威である久保田競(きそう)博士。競博士は、人間の行動の9割をコントロールしているという脳の「前頭前野」研究の第一人者。

朝時間、ひいては1日を有効活用するためには、「朝だけでなく、前日の夜から朝にかけてのすごし方が重要」と競博士。これが、ちまたの「朝活」本と一線を画す「“超”朝活」のカギとなるのだという。

『超「朝活」法』では、そんな競博士の今までの実績や、最新データに裏打ちされた脳科学的な見地から、「すっきりとした朝を迎えるための習慣」、「前日の疲れを朝まで持ち越さない心地よい睡眠」、「眠りへと誘う健やかな夜のすごし方」について紹介されている。

本書では、成人の“最適な睡眠時間”は「6時間半以上7時間半未満」と紹介されている。これは、米国のクリプケ医学博士らが100万人以上の成人男女について行った調査をもとにしたデータ。1日6時間半未満の睡眠では、「心筋梗塞」「狭心症」「糖尿病」などのリスクが増加。さらに、「最もリスクが高いのは、60歳以下で睡眠時間が5時間以下だった成人で、7時間睡眠に比べてそのリスクが3倍以上になる」との研究成果が出ている。
また、「1日9時間以上の睡眠では心臓血管系の病気(心筋梗塞、狭心症、高血圧など)と脳卒中のリスクは、1.5倍に増えた」と、“睡眠のとりすぎ”でもリスクが増えるというのに驚いた。

「本書には『○時に起きよう!』とは記載していません。生活スタイルは人それぞれ。この『6時間半~7時間半未満の睡眠』を確保したうえで、自分の生活スタイルに合わせて、朝起きる時間を決めていくのがベストでは?」と寺田さん。

睡眠とは切っても切り離せない深い関係にあるという「ストレス」についての解説も興味深い。
「ストレスに対応するホルモン『コルチゾール』の濃度は、起きてから20分後がその日の最大値。なので、厄介なことはなるべく早い時間にすませたほうがうまくいく」など、「そうだったのか」とためになる情報もいっぱいある。

「久保田競博士は最新の脳科学の文献や情報を常にネットで追っていて、75歳の今でも精力的な方」と寺田さん。競博士は朝4時半起きの「朝活」を50年以上実践。「快適な睡眠を導くのに効果的」と本書でも紹介されているジョギングは、30年以上毎日続けているとのことだ。

『超「朝活」法』で、“本当”の「朝活」を実践してみませんか。
(エキサイトニュース編集部)

※ケータイサイト「乳幼児教育サイト『くぼたのうけん』」
久保田競博士は、夫人の久保田カヨ子さんと夫婦で「幼児の育脳教育」の第一人者としても有名。
この「久保田式育脳トレーニング」をモバイルで楽しむことができます。
○モバイルサイトURL:http://kubotanouken.excite.co.jp/
○PC紹介ページURL:http://kubotanouken.excite.co.jp/pc/
サイトではお子様の月齢に合わせてトレーニングが閲覧でき、競博士のコラムなども読むことができます。


「だまされるな!」・・・か。

まあノンキでいいというか、あるいは業界の新たな金ヅル”理論”の登場なのか。

貧乏な労働者にはあまり関係のない話だ。

毎日のように11時とか「てっぺん」越えで働いて、次の日に定時に出社させられるようなサラリーマンには無縁な話だし、さらに労働条件の過酷な環境で歯を食いしばっている人々には絵空ごとのような健康法である。
こんなことを、嬉々として主張して、得意げに本にしている時点で、なんか感覚がずれているというか・・・。

今や放課後の子供を10時11時まで、塾で勉強させる社会である(それもある程度裕福な家庭における話だ)。

企業や大学においても、就業者や研究者、学生の生活サイクルを破壊するような慣習が当たり前になっている。
※年間どれだけの人間が睡眠障害やそれに起因する抑うつで、社会生活から離脱しているかを少しは調べてみると良い。所謂、失業者やニートと呼ばれる人々が、自らの怠慢でそういう状況に陥っているというのは、欺瞞に満ちた現状認識である。

そんな中で、われ関せずとこんなことを嬉々として主張して自己満足に浸る連中には、かける言葉を持たないが。

あるいは、一切を気にせずに、自らの規定する習慣を実践できる人にしか、健康を得る資格はないというブルジョワじみた発想なのだろうか(※こうした言い方は被害妄想気味に聞こえるかも知れないが過去に人間社会に萌芽した選民主義というのは大体こんな生まれかたをしているものだ)。

茂木氏による著書のブレイクによる、脳科学ブーム(今やポータブルゲーム機や携帯というプラットホームでも楽しめる時代だ)。

その延長線上にある「紅茶きのこ」まがいの便乗商法に過ぎないのかも知れないが、あまり庶民に縁のない”金持ちのホビー”と捉えるには多少抵抗があるし、それに便乗するメディアにもキナ臭いものを感じる。

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まあ、ここに書いたのは論理とはかなりかけ離れた本能的な嫌悪であり、理論に対する反駁ではないが、こうした脳科学が将来的に犯罪の病理的な根拠とか、人間そのものの価値や品質を図る材料として利用されることに、多くの人が懸念を示していることも確かである。

少しネットを調べるだけで、脳科学で恋愛や、性格・意欲などが理解でき、それゆえに、人間としての充足度が解明できたり、人生を改善できるという、記述を見つけることができる。

それはつまり、人間や人生を意味を、脳というハードウェアで解釈できるという傲慢だ。
※そもそも疑似科学かどうかの評価もほとんど行われていないものに、人間が依拠する方向に導かれることにも疑問を持つべきだろう。

(大げさかもしれないが)「脳科学」という得体の知れないモノを、看板にして商売にすると行為こそが、人間性というものをおおいに軽視している所業なのではないか-というのが率直な感想である。

主張している人々からすれば、至極合理的(だが主観的な)な経験則に基づいているという主張に帰結するのかも知れないが、そうであればそれは、中世の交霊会や、イタコの口寄せといったオカルトと変わらない。

だからこそ、多くの人を引き付けるのかも知れないが、
「(他の理論に)だまされるな!
という唄い文句は、それ自体が自らの主張に跳ね返る言葉であることは疑いがない。

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一応、クリップしておくことにするが、ひとしきりこの手の本で儲けて、ブームが去ったら、この連中はどういう手管を使うのだろう。

一回りして、前頭葉切除や電気療法などのロボトミー技術によって人間が改良できるという理論に回帰していくのか。

ペンローズ の理論のような、物理科学ともトンデモ学説とも判断のつけようがない曖昧なものを拝借してお茶を濁そうとするのか。

どちらにしろあまり人間味のある話とは思えない。
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by Tibbets_EnolaGay | 2010-12-21 12:45 | 世俗的なこと
日本人の鑑
高橋さん「気付かずビデオ撮影」 長期拘束理由を説明 2010年10月10日 17時22分 (2010年10月10日 19時44分 更新)
社会総合 - エキサイトニュース

高橋さん「気付かずビデオ撮影」 長期拘束理由を説明

 中国石家荘市で国家安全当局に拘束され、9日に釈放された建設会社フジタの中国現地法人副部長高橋定さん(57)が10日、フジタ本社で記者会見し、拘束が長期間になった理由について「軍事管理区域を示す『軍事禁区』の表示に気付かずビデオ撮影を続けたためではないか」と説明した。高橋さんは19日ぶりに釈放され、10日午前、上海の虹橋国際空港を出発。羽田には日本時間午後0時半ごろに到着。


撮影をしていてはいけないところで”ビデオ撮影を続けたためではないか”・・・ねえ。

なんだか、確証はなさそうな理由に、悔悛の態度を見せる”拉致被害者”。

(この会見になんらかのバイアスが掛かっているのは理解できるが)本当にこれでいいのか?

中国外交の不法を国際社会に訴える最高の機会ではなかったのだろうか。

かの国では、日本当局がご丁寧にチャーター機で送り返した、(一見訓練された軍人にしかみえない)漁民がメディアによって英雄に祭り上げられていた。
その当人も、心得たもの。意気揚々とVサインを掲げ、「日本など怖くない」と嘯いていた。

記事に戻るが、こんな理屈で、民間人の拘束を許していたら、軍事施設の近くを歩いていた人間が問答無用で、拉致られても当たり前のように受け入れるしかない。
※その人間が、偶然バッグにカメラでも持っていればあっという間に軍事スパイの出来上がりだ。

全くのそのつもりは無かったが、何か自分に非があったのだろう

慎み深くて、恐れ入るしかない。

海保艦船の船尾に、二回も船を(恐らく故意に)、ぶつけたあの船長につめの垢でも飲ませてやりたいものだ。

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今度、日本の自衛隊の基地や、造船所の近くをカメラをもってうろつく中国人を片っ端から捕らえて、「スパイ容疑」で拘留してみてはどうだろうか?

”彼ら”は、自分たちのしたことを棚上げして、(また今回のように)ヒステリーの狂乱に陥るだろう(「パンダを殺した」というような面白ネタを繰り出す余裕があるかは疑問だが)。

ただ、今回の件で、日本はすでに肝心なところで譲歩をしてしまった。
今後はよほど明確な理由がなくては、中国人の犯罪に対し被疑者を逮捕したり、処罰したりすることはできなくなるだろう。

日本から輸出禁止の電子部品などを持ち出したりする人間や、遠心分離機や遠隔操作のミニヘリコプターなど軍事的な応用の可能な製品をこっそり持ち出すような人間を取り締まることを躊躇することもあるかもしれない(事なかれの自治体や役人ならおおいにありうることだ)。

今まで出来ていた違法行為の取り締まりを出来なくなる。

それは、国家としての紛れもない敗北なのである。
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by tibbets_enolagay | 2010-10-10 22:28 | 世俗的なこと
相次ぐ不祥事はアンチNHKへの福音か
若麒麟を厳しく処分へ 相撲協会が2日午前、理事会 2009年2月1日 18時16分
Excite エキサイト : スポーツニュース
「逮捕されたらリスク」と若麒麟 自室ノートにメモ書き2009年2月2日 19時17分
Excite エキサイト : 社会ニュース
なんだか、大麻事件以外にも、また相撲部屋での弟子暴行事件もあったそうな。

スリーアウト法のアメリカではないが、繰り返し起きてもしらばっくれるつもりか。
とすれば、メディアが全く大きく取り上げないのは、恣意的なものなのだろうか?
事を荒立てずに、(可能であれば何もなかったかのように)やり過ごすつもりなのかも知れない。


それにしても、NHKがニュースでこの話題を取り上げて、
「さらなる再発防止策の徹底を」
と論説委員らしき人がまじめな顔をしてしゃあしゃあと、のたまっている姿を見て呆れた。
大相撲を大きな時間を割いて放送しているという意味では、相撲ビジネスにどっぷり浸かった当事者だろうに。

あんたらNHKは、海老沢も、橋元も、受信料のお知らせに白々しい謝罪文を紛れ込ませておいて、なんら体質は変わっていないではないか。
インサイダー取引も(※これは海老沢辞任の後に発覚)、制作費水増しも、再発防止できているんだろうな?

しかし、相撲に関しては、まだ再発防止するの?という泥縄の印象をぬぐえない。
相撲協会を解散したほうがよほど早いと思うのだが。
※リスクは防止するより、回避するほうが確実だ。

こういうタブーが多い国ほど、文化的にレベルが低いと一般に言われているそうなのだけれども、NHKが大相撲にここまで寛容であることはその証左として十分である。

大相撲が国民の支援を得て運用されていることは、政府や省庁の予算や、国民の受信料をもって運営されているNHKで代々伝統的に放送されていることからも明らかだ。
であれば、NHKが何事も無かったかのように大相撲を公共の電波で垂れ流すのは、第二次大戦以前の帝国主義の時代のプロパガンダとなんら変わりはない。

しかし、NHKが麻薬や暴力や利権にまみれたこの似非スポーツを公然と支援することが、自らの存在意義を希薄にするのであれば、それはそれで歓迎できる。
※NHKの集金員に「あの大麻禍を見て見ぬふりするような大相撲の放送をやめなければ、受信料は払わない。」と門前払いをすることも(個人の主義主張としては十分)可能だ。

かくて、NHK(が異様なまでに固執し擁護する)キラーコンテンツは、NHK不要論者にとって神風となるのかも知れない。

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以下、非常に興味深い資料。参考まで。

「政治家との癒着」
http://www.lcv.ne.jp/~kobamasa/seijikayucyaku.htm
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by Tibbets_EnolaGay | 2009-02-01 22:55 | NHK放逐への道
21世紀の大本営放送(Imperial HDQuarters broadcast)
「経済の不安を煽る発言はするな!」 室井佑月怒鳴った局はどこか2008年12月18日 18時31分 ( 2008年12月18日 19時43分更新 )
Excite エキサイト : 社会ニュース

「経済の不安を煽る発言はするな!」 室井佑月怒鳴った局はどこか

作家の室井佑月さんがテレビ番組に出演した際、「サブプライムローン問題で日本の失業者が増える」と発言したことで、「不安感を煽る発言はするな!」と怒鳴られた、と明かした。室井さんが言うような「発言規制」は行われているのか。

「それはどこの局の話だ!?」と怒りの声
室井さんが出演したのは、TBS系報道バラエティ「久米宏のテレビってヤツは!?」(2008年12月17日放送)。この日の放送は、2008年のテレビ視聴率がメインテーマ。NHKの夜7時のニュースの視聴率ベストテンの7位は、20.2%の「リーマンブラザース・経営破綻」(08年9月16日放送)。もっと上位にランクされるべきものではないのか、というのは評論家の宮崎哲弥さん。

「まだ日本人は余裕を持っていて、この不況をナメている」
今回の世界的不況を重く考えなければならない、と力説したのに対し、室井さんは驚きの経験を話した。

「ある番組で怒鳴られたけどね。サブプライム問題があったときに、日本でもその余波で失業が増えるのではないか、と言ったときに『そんな不安感を煽ることは言うな!』って言われたの」
司会の久米宏さんはそれを聞き、「それはどこの局の話だ!?」と怒りの声を上げたが、室井さんはその問いには答えなかった。

「メディアが不況を煽りすぎるという批判があるのは確かだ」
宮崎さんは、「メディアが不況を煽りすぎる、不況の深刻さを語りすぎるという批判があるのは確かだ」としながら、これから失業や倒産、自殺が増えていくのは明らかなことで、むしろメディアはそのことを十分に伝えていないのではないか、もっと一生懸命に伝えるべきであり、危機意識を共有すべきだ、などと主張した。

実際のところ、メディアが金融危機や不況を報道することに「不安感を煽る」としブレーキが掛かっているのだろうか。経済評論家で獨協大学教授の森永卓郎さんはJ-CASTニュースの取材に対し、

「特定の金融機関や保険会社の名前を出し倒産などと語るのは、風説の流布に当たるためにできませんが、日本の将来について暗い話しをするのがダメ、というのは聞いたことがありません」
と話した。

日本の不景気を煽るような発言はNGなのだそうだ。

マスコミの報道が世論を煽るとか、風評がどう影響するとかいう議論の以前に、そういう介入行為を行うことが可能であること自体が問題なのではないだろうか。
この場合、報じる内容は一切関係ない。
自国の関与する戦争だろうと、(おきるかどうか分からないが)鳥インフルエンザの感染爆発(パンデミック)だろうと、北方領土や竹島の問題であろうと。
事実をあるがままに報じ、評論や批評をまかせた人には忌憚の無い意見を述べてもらうのが筋である。

しかし、この記事・・・。
従軍慰安婦問題をあつかった番組を、製作者であるNHKが放送前に、自民党に事実上の”検閲”をさせていたという、いつぞやの話題が思い起こされるエピソードではある。

自由主義国家という看板を掲げているからには、(一応形だけでも)言論の自由などというものが存在しているはずで、メディアが報じる内容に権力筋があれこれ注文を付けている段階で、その体制自体が欺瞞を孕んでおり、文化や自由のレベルが低劣であることの証明となってしまう。

殺人事件の犯人を面白おかしく狂人扱いしてみたり、目立っている有名人を口汚くバッシングするなど、マスメディアが報道する内容が俗悪だったり、低俗なものに偏向する点については(※無論、少し前流行したやらせ問題は論外)、マスコミ自身や視聴者が評価・批判して是正するべき領域であり、スポンサーである資本家や企業経営者、その背後にいる政治家のような権力が統御するものではない。

ミャンマーや北朝鮮の軍政、中国の全体主義を、アナクロな国家像として興味本位にあげつらい、嗤ってみせるのはいいが、実は自らの国の本質もそれと大差なかったというのでは、冗談にもならない。

(最近は、学校で教えているのか知らないが)日本が、戦前・戦中の大本営放送の昔となんら変わらないのだとしたら、「世界恐慌」や「景気悪化」、「失業による自殺が増加」などという話題よりも、よほど暗い現実に我々は直面しているといえるのだろう。
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by Tibbets_EnolaGay | 2008-12-19 07:21 | 世俗的なこと