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偏見に満ちた日々の雑感・・・とHR/HMや映画のレビュー
by Tibbets_EnolaGay
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問題提起を装ったいかがわしいキャンペーンの実例
「うつ百万人」陰に新薬?販売高と患者数比例 (読売新聞) [ 2010年1月6日3時3分 ]
 http://news.www.infoseek.co.jp/topics/society/n_depression__20100106_2/story/20100105_yol_oyt1t01486/ Infoseekニュース
[YOMIURI ONLINE]
「うつ百万人」陰に新薬?販売高と患者数比例 (読売新聞)
 うつ病患者が100万人を超え、この10年間で2・4倍に急増している。不況などの影響はもちろんだが、新規抗うつ薬の登場との関係を指摘する声も強い。安易な診断や処方を見直す動きも出つつある。

 東京の大手事務機器メーカーでは、約1万2000人いる従業員中、心の病による年間の休職者が70人(0・6%)を超える。2か月以上の長期休職者も30人を超えた。多くがうつ病との診断で、10年前までは年間数人だったのが、2000年を境に急増した。

 この会社の産業医は、「『うつ病は無理に励まさず、休ませるのが良い』との啓発キャンペーンの影響が大きい」と話す。うつ病への対処としては正しいが、「以前なら上司や同僚が励まして復職させたタイプにも、何も言えなくなった。性格的な問題で適応できない場合でも、うつ病と診断されてしまう」と、嘆く。

 国の調査では、うつ病など気分障害の患者は、2000年代に入り急激に増えており、一概に不況だけの影響とは言えそうにない。

 患者急増との関係が指摘されているのが、新規抗うつ薬「SSRI」だ。年間販売高が170億円台だった抗うつ薬市場は、1999年にSSRIが登場してから急伸。2007年には900億円を超えた。

 パナソニック健康保険組合予防医療部の冨高辰一郎部長(精神科医)によると、欧米でも、この薬が発売された80年代後半から90年代初めにかけ、患者の増加がみられた。

 冨高部長は「SSRIが発売されたのに伴い、製薬企業による医師向けの講演会やインターネット、テレビCMなどのうつ病啓発キャンペーンが盛んになった。精神科受診の抵抗感が減った一方、一時的な気分の落ち込みまで、『病気ではないか』と思う人が増えた」と話す。

 田島治・杏林大教授が、学生にテレビCMを見せた研究では、見なかった学生の倍の6割が「気分の落ち込みが続いたら積極的な治療が必要」と答え、CMの影響をうかがわせた。

 ◆安易な投薬…薬なしで回復の例も◆

 うつ病は一般的に、きまじめで責任感が強い人が陥りやすいとされる。自殺に結びつくこともあり、早期発見・治療は自殺対策の柱のひとつにもなっている。

 ところが近年は、「自分より他人を責める」「職場以外では元気」など、様々なタイプもうつ病に含まれるようになった。検査数値で測れる身体疾患と違い、うつ病の診断は難しい。このため、「抑うつ気分」などの症状が一定数以上あれば要件を満たす診断基準が普及した。「なぜそうなったか」は問われず、性格や日常的な悩みによる落ち込みでも診断され、かえって混乱を招いた面がある。

 田島教授が行った精神科診療所の医師に対する調査では、約8割の医師が、うつ病の診断が広がり過ぎていることに懸念を示した。

 安易な投薬を懸念する声もある。抗うつ薬は、うつ病治療の柱とされているが、宮岡等・北里大教授は「薬なしでも自然に回復するうつ病も多い」と話す。

 海外では、軽症には薬物療法ではなく、カウンセリングや運動などを最初に勧める治療指針も多い。渡辺衡一郎・慶応大専任講師は「日本でも、まず抗うつ薬ありきという認識を見直す時期に来た」と話す。
(医療情報部 高橋圭史、佐藤光展)



[ 2010年1月6日3時3分 ]


うつ病の増加に、医師の処方する”合法ドラッグ”である向精神薬が関係していることも、それで製薬会社が大儲けしていることも確かだろう。

こうしたSSRIの有害性の話題はともかく、先ず、すごく気になった部分を。

この会社の産業医は、「『うつ病は無理に励まさず、休ませるのが良い』との啓発キャンペーンの影響が大きい」と話す。うつ病への対処としては正しいが、「以前なら上司や同僚が励まして復職させたタイプにも、何も言えなくなった。性格的な問題で適応できない場合でも、うつ病と診断されてしまう」と、嘆く

・・・とある。

これは匿名の発言者の意見なのだが、権威のある医学誌に掲載された論文みたいにデカデカと載せるほど根拠がある説なのだろうか。

「嘆く」のは勝手だ。どうぞご自由に。

ただ、文責も負わず(記事の作者や編集者もそうだ)無責任に、こんな私見をいかにも”真実に光を照らす”かのように述べるのはどうなのだろう。
※しかもその内容を、掲示板のQ&A欄に書き込んでいるのではなく、(おそらくインタビューを受けていた時点で自覚していたと思うが)マスメディアを介して文章を大衆に流しているのだ。

すくなくとも、権威ある学術誌というものは、掲載する内容について、複数の専門家が査読を行い内容を検証る。
そして、掲載された論文の論旨は、それを反証する論文や、論客の指摘に対抗しなければならない。
それは、医学分野のそれでも、数学や物理学分野のそれでも、なんら変わらない。真っ向から否定されて、意味を失う研究成果というものもある。

ところが、これはどうだろう。記者や編集者の主観に依存しているとはいえ、面白半分に検証も、統計的な分析も行われていないただの「私見」を、事実のように垂れ流しているだけだ。
その無責任な内容に関する反論や検証はどこで行われるというのだろう。

こちらも(真似をして)私見を言わせてもらうと、抑うつであるにも関わらず無理な残業を繰り返した挙句(※当然それを自分の責務と思い、断ることもできずに)、自殺した人は数多く報道されている。企業による殺戮のようなものである。
※繰り返し、断っておくがこれは個人的な見解だ。そんなケースは稀だと否定する人もいるだろう。だが、過労死や、仕事で精魂尽き果てて自殺した人の遺族が会社組織相手に訴訟を起こしているケースも多数存在する。

定量的な観測結果や、科学的な論拠もなしに自分の見知った範囲だけで、それを事実のように語ることは間違いである。
人間が見聞きできる事象など、この世界で起きていることのほんの一部だ(同じ事はこの文章にも当てはまるだろう。だがそれは、上記の記事の”匿名のインタビューイ”が主張していることとなんら変わりはない)。

さらに個人的な経験を述べると、職場で悩んでカウンセリングに罹ろうとした後輩を、上司や先輩が咎めたり、(診断書をもらって休んでいるところを)無理に職場に呼び出したりしているのを見たこともある。
「励まして職場復帰」などというと聞こえはいいが、その実は”自分たちが働いているのに休むのはけしからん”というプラグマティズムに基づくものとしか見えなかった(上司連中が、この後輩の居ないところで吐いた侮蔑的な言葉を引用するのは止めておく。彼ら自身の性格的な欠陥であるに過ぎないかもしれないからだ)。

また、こうした実態には、現場の医師以上に、その病理への無知が職場に蔓延していることによる。
これも個人的な経験だが、あるときには、社内で心理カウンセリングを受けられることを後輩に教えただけで、「なぜそんなことを教えるんだ」と上司に叱責されたこともある。会社の総務部が、”医務室でカウンセリングを受けることができるようになりました”というパンフレットを配っていたにも関わらず、である。

TVではよく、”引きこもり”や”自閉症”をたたきなおすといって、子供や高校生を怒鳴りつける「心理カウンセラー」が登場する。要するに、こうしたことを本人の責任に帰して「だらけ」や「怠け」だと主張するのだ。
メディア的にはこういうのが視聴率を稼ぐのだろう。”サディズム”は娯楽になるのである。
※ちなみに、この如何にもTV受けするヒステリックな「心理カウンセラー」は、自身の運営していた”施設”(というかコンセントレーション・キャンプ)での、虐待行為が発覚し逮捕された。おそらく世間にあまたあるこの手の施設で日常的に同じことが行われているのだろう。

付け加えると、例の○○ヨットスクールもご同類だ。この類のものが、かなり昔から営々と続けられていることは、人間の嗜好を理解する手がかりになる。

さて、ここで、先に挙げた匿名の医師の発言を振り返ってみるとどう感じるだろう。

忘れてはならないことは、我々は人間の精神や脳科学に対して恐ろしく無知であるということである。

そんな未知なものに、カビの生えた精神論や(アンフェタミンを含む)化学薬品を適用することに、慎重であるに越したことはない。

かつて先進国と呼ばれた国で、精神病罹病者(となんら根拠もなく診断した対象)に、電気を流したり、水療法をほどこしたり、果ては目からピックを突っ込んで前頭葉切除術(ロボトミー手術)を施したしたりした悪夢を繰り返したくなければ。

---

ちなみに、日本の精神医療というのは、米国の心理学者や精神医学の”専門家”が作成した「精神疾患の症例・統計マニュアル(DSM)」といういかがわしい目録を基に行われている。
※ほんの少し前までは、第四版とその改訂版が用いられてたそうだが、今ではおそらく第五版に改定されているだろう。

当然米国では、この本が精神医療の現場で「旧約聖書」の如く神聖に取り扱われており、医師はその内容を福音の如く妄信する原理主義者に過ぎないようだ。
この目録に登録される病名が増えるにつれ、先進国では精神疾患を持つ患者が増えるという仕組みで、比較的新しい”疾患”である「注意欠陥多動症候群(ADHD)」や「社会不安障害(SAD)」もこの目録に記載されてから、その認定患者がカンブリア爆発の如く驚異的に増えた(というか”認知”された)。

ちなみに、ものの本によると、この目録の編纂にあたって専門家の委員会が催されるが、登録される病名は参加者の”提案”で発表され、実際の認定は”挙手”で行われるという。
なお、件の委員会に参加した経験のある医師は、そのあまりの程度の低さにあきれ返ったというから、その内容は推してべしだ。

加えて、この委員会に参加した専門家の中には、製薬会社から袖の下を受け取っていたことが発覚して裁判で係争する状況に至ったものもいる。目録に病気を登録させれば、その治療薬として自社の薬を売り込むことが可能になるわけで、。
「ADHD」という”病気”が、小学校で教師を困らせる問題児に適用され、プロザックやパキシル、リタリンのような向精神薬が(親の同意の下)投薬されるようになった状況を考えるとこれは恐ろしいことだ。
※上に挙げた薬は、向精神を売る薬製造会社大手のドル箱なのだそうで、現時点でこれらの薬が販売できなくなったら企業全体が傾くほどのインパクトがあるという。

すこし脱線するが、戦後間もないころの原爆被爆者の認定基準は、米軍の作成した放射能や被爆に関するマニュアルを下敷きにしており、その恐ろしいほどのお粗末な認識は今現在も被爆者の補償がまったくできていない状況に直結する。何せ、「死の灰を浴びた場合には、水中に入って落とすように」といったようなことが書かれているマニュアルである(冗談だと思う向きもあるか知れないが、今のハリウッド映画を見ていると欧米人の認識がその程度であることをうかがわせる描写には事欠かない)。
その結果、無為な時間が過ぎる中、被爆による健康被害を訴える人々が認定されないままなくなり、いまだにその認定基準の論議や、被爆者の救済に関しての訴訟は絶えない。

話を戻して。
日本の医療現場で用いられている「DSM」が何版なのかは知らないが(案外邦訳が遅れて、初期の四版が現場で愛用されていたりするのかも知れない)、米国のサル真似が好きな日本人がその内容を鵜呑みにして追従する状況というのは多いにあり得る。
日本で、うつ病などの患者が投薬に起因して増えているという報告は、米国でもとうの昔に発表されている(原因として報告されている薬物の製品名までほとんど同種のものだ)。

この「DSM」、可能であれば、ぜひ邦訳版を市販してもらいたいものだ。
きっと、格好の”トンデモ本”として槍玉にあがることは間違いない。
by Tibbets_EnolaGay | 2010-01-06 11:21 | 世俗的なこと
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